2013年度、日本のインターネット広告媒体費が前年比約108%と伸びる一方、雑誌広告媒体費は前年比98.0%とほぼ横ばい。インターネット広告が隆盛を誇る現在では健闘していると言えるかもしれませんが、伸び悩んでいる印象も否めません。ただし、そんな中でひときわ注目を集めているのが、ビジネス誌です。先述の広告雑誌広告媒体費の中で、ビジネス誌に限って言えば、前年比で100%を超えているのです。ビジネス誌が持つ媒体特性の魅力が再評価され始めている証といえるのではないでしょうか。
ビジネス誌では、話題性のある時事ネタやビジネスマンにとって注目度の高いサービスなどに関して広告特集が組まれています。雑誌編集者の視点から掘り下げて書かれた特集記事に加え、各広告主のことを記事にした編集タイアップ広告が連動して掲載されますので、記事内容に興味のある読者にじっくりと読ませることができます。編集記事のような体裁のため、信頼性の高い情報として読者に訴求することが可能です。著名人と企業の代表者による対談をタイアップ記事として掲載することも魅力的な方法の一つです。イメージやインパクトを重視したり、商品写真を美しく大きく見せたい、という場合は純広告の方が向いていますので、目的によって使い分ける必要があります。
雑誌に広告を掲載するなら知っておきたいのが「抜き刷り」。掲載されたページを印刷物として再利用できるのです。雑誌の媒体名が入った表紙を付けることができますので、消費者に信頼性を与えるツールとして活用できます。例えば、営業ツール、会社案内資料、展示会やイベントのツール、リクルーティング資料、IR資料、DMなど、さまざまな用途にご利用いただけます。
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各ビジネス誌はオンライン版も展開しているところが多く、昨今ではさまざまな広告商品や、独自の企画を用意しているところもあります。インターネットならではの仕組みを使って、誌面ではできなかったことも可能になります。レポートにより広告効果が明確になるのもオンライン広告の強みです。
[ビジネス誌 オンライン版] | |||
ダイヤモンドオンライン | プレジデントオンライン | dot.(AERA) | |
東洋経済オンライン | 日経ビジネスオンライン |
広告主/資源開発・採掘業
社名変更、組織再編を行うことになった某資源関連企業様のケース。当時、中途採用を積極的に行っていたため、ターゲットとなるビジネスマン向けに、新社名や企業ドメインの周知を図り、東洋経済に4ページの編集タイアップ広告を掲載しました。
広告主/金融取引業
編集タイアップ広告で、バラエティ番組などで活躍中の某タレントと企業の代表者様による対談を実現。読者に代わって、一般消費者の目線で著名タレントが商品について掘り下げ、商品の魅力を理解していく様子を記事広告にしました。誰もが知っているタレントを起用することで、通常の記事よりも幅広い層の興味を惹くことができ、その結果、今まで広告主について知らなかった層に認知させることにつながりました。また、このケースでは、オンライン版の記事としても掲載されたため、「タレント名」での検索にかかり、後々までホームページへの流入につながるという二次的効果もありました。
広告主/歯科医療器具メーカー
先進歯科医療について誤った情報がマスメディアによって流れたため、正しい知識の啓蒙を目的として、テレビ番組で活躍中の某男性司会者と、先進歯科医療を推進している医師との対談を某ビジネス誌に見開き2ページで掲載。文化人としての認知度も高い著名人との対談を通じて、読者に安心感を与え、正しい情報の発信を実現しました。また、抜き刷りした数千部を、歯科に設置したほか、ホームページへ抜き刷りのPDFを1ヶ月間限定で公開するなど、歯科医師のモチベーションアップや、患者の信頼回復へつなげるツールとして有効活用していただきました。
広告主/生命保険会社
年金型保険の新商品販売に伴い、週刊ダイヤモンドの保険特集に編集記事1ページとタイアップ広告2ページを掲載。実際に販売する窓口となる販売代理店への営業ツールとして、抜き刷りを活用していただきました。他社の保険商品も扱う代理店に対し、自社商品の拡販をしてもらえるように販促材料が必要な場合、このような方法であれば、販促ツールのための新たなコンテンツ制作にかかる手間やアイディア出しが不要になり、担当者様の負担も軽減できるのではないでしょうか。
広告主/不動産投資会社
セミナーの告知・集初心者向け不動産投資のセミナーの集客を目的に、金融商品特集ページにタイアップ広告を掲載。1回のセミナーで50件以上の参加者を獲得しました。また、資料請求などを目的とした掲載では、同期間に実施したインターネット広告と比較して費用対効果が良かったケースもあります。クリック課金型のインターネット広告では、クリック単価が高騰してしまっていることも多いため、このような結果も珍しくありません。応募専用ハガキが誌面に付属していますので、インターネットで個人情報を送付することに抵抗がある方でも、応募しやすいということも一因と言われています。
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