採用活動にも影響!? SDGsの取り組みをアピールすべき理由

今、話題のSDGsは決して無視の出来ない事業課題に

「SDGs」の目標ひとつひとつの説明はここでは省きますが、貧困・平等・健康・安全・都市環境・経済環境・自然環境といった地球規模で改善すべきテーマを掲げた「SDGs」への取り組みは、これからの企業活動において、実は“待ったなし”の状況にあります。その理由は、もちろん世界的な目標を一刻も早く達成するため、ということが挙げられますが、それだけではありません。「SDGs」への取り組みが企業価値を左右し、ひいては新卒や若手の採用活動へ影響を及ぼす可能性があるからです。

「SDGs」と「Z世代」の関係性とは

なぜ「SDGs」への取り組みが採用活動に関係があるのか、それには「Z世代」と呼ばれる世代の特性が大いに関係してきます。その特性を踏まえながら、ご説明します。

1995年以降生まれの「Z世代」

「Z世代」と言われる若い世代は、この世に生まれた時からネットに囲まれた環境で成長しています。言い換えれば、生まれながらにしてネットで世の中の酸いも甘いも知ることが出来る環境下で育っており、SNSなどを通じた情報収集も、それまでの世代と比べて長けているといえます。今の時代、個々の企業活動に関する情報（未来に向けて正しく走っているか否かの姿）は容易にネットで入手でき、また企業の、望む・望まないを問わず「拡散」というカタチで情報到達スピードはすさまじくあがっています。そんな中、「Z世代」はその企業をネット上の情報で、好ましい・好ましくないといった具合に選別しています。そして何より彼らは本能的に（純粋に）、これからの社会人として未来社会に恐怖を抱いているのです。

SNS上での情報拡散をミカタにつけてマスコミをも惹き付ける

例えば、「低賃金で働かされて作られた商品がいくら安くてもね…」や「環境に良くないものが安くても嫌だよね…」と言った趣旨のコメントは既に若者が発信するSNS上に散見されます。これらのつぶやきは、そのような商品・サービスが自分たちに負の資産として将来跳ね返って来ることを悟っているからに他なりません。

その反面、商品やサービスの背景に、社会全体の利益につながるような事業活動への姿勢を感じ取った場合は、素直に「共感」し自分の言葉で発信するのです。

多くの企業がコスト負担の懸念などから「SDGs」に着手できていないという現実もあるでしょう。しかし若い世代に、事業活動に共感してもらい、たくさんの「イイネ！」を得ることができれば、SNS上で広まるだけでなく、マスコミが取り上げることもありえますし、コスト回収も早期に果たし、採用はもとより、事業の発展に大きく貢献する可能性を秘めています。

まとめ

このように、「SDGs」に取り組むことは、社会全体に貢献するだけでなく、取り組む企業自身にとってもメリットがあります。今回は、採用面に言及しましたが、求職者だけでなく取引先や株主など、すべてのステークホルダーに対して、企業イメージを高めることにつながります。企業のメリットのために「SDGs」をやるべき、と言いたいわけではありません。まず世界全体の目標達成に貢献することが第一義ですが、それにより、企業価値が上がり、採用効率も上がれば、事業も上向きになります。そうすることで、また社会貢献への取り組みに投資できる、というサイクルが「SDGs」の目指すところだと思います。

そのように考えれば「SDGs」に取り組んでいることを世間にアピールしないのは、もったいないですよね。これらの正しい事業活動を知ってもらうことは、自社のためだけではないのです。積極的に周知を図ることで、自社の成長と社会目標への貢献へつなげましょう。

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