雑誌広告媒体としての「週刊東洋経済」の価値・メリット・効果とは？

石橋湛山のスピリットを継承している日本で最も歴史のある週刊誌（4P建てが可能な記事型広告企画がおススメ）。

広告媒体をご紹介するシリーズ、本記事でご紹介するのは週刊東洋経済です。創刊は1895年（明治28年）です。今では日本で最も歴史のある雑誌となり、通巻号数は全雑誌の中でNo.1を誇ります。また、約3,600社以上の上場企業に対し、担当記者を配置し、鋭い切り口と深い洞察が読者の信頼を獲得していると媒体資料では紹介されています。

そんな週刊東洋経済の広告媒体としてのポイントを3つお伝えします。

①経営の中核を担うマネジメント層が55％、29.8％が1,000万円以上の高所得者

企業の意思決定に携わる人が64.3％という数字にあるように、BtoB企業にとってはキーパーソン、BtoCで見ても、優良顧客ターゲットとと捉えることができそうです。

②誌面での広告だけでなく、BtoB企業向けセミナーやイベントの実績も豊富

東洋経済の本社ビルを使ってのセミナーコンテンツの設計などもご相談いただけます。とくにBtoB系での実績が豊富です。

③営業ツールとしても2次活用が可能な記事型広告

週刊東洋経済は毎号巻頭ページがBusiness Aspectという4P建ての記事型広告の企画になっています。この企画に掲載することで、営業効果だけでなく、株主へのPR、リクルーティング効果も得られると考え、人気がある企画です。

また、この企画掲載後に抜き刷りをして、営業ツールとしてお使いの企業も多数いらっしゃいます。

まとめ

このようにBtoC、BtoB問わずに高単価な商材をお使いの企業にはうってつけの週刊東洋経済ですが、当然雑誌だけでなく東洋経済オンラインというWebサイトもございます。東洋経済オンラインはビジネス誌サイトではナンバー１のPV数を誇るサイトへと変貌しています。それについてはまた別な記事でご紹介します。東洋経済、東洋経済オンラインの広告メニューについて詳細お知りになりたい方はぜひ、弊社までご連絡ください。