沿革

HOME > 企業情報 > 沿革

沿革

昭和29年11月 産経新聞社の案内広告欄設置にあたり産経案内広告社として新宿区に創業
昭和31年 8月 代表取締役に酒井君雄が就任
昭和33年 5月 株式会社産経案内広告社として設立、本社を千代田区神田神保町に移転
昭和33年 8月 ラジオ、テレビ広告の取扱を開始、社名を株式会社産案と改称
昭和36年 6月 横浜営業所を横浜市中区尾上町に開設
昭和53年 1月 第7回フジサンケイグループ広告大賞 新聞広告大衆連合広告部門賞受賞
以降、第8回・第9回と3年連続で受賞
昭和59年 7月 湘南リビング創刊に伴い、藤沢市に藤沢営業所を開設
昭和59年11月 グループ創業30周年を迎える
昭和63年 6月 産経新聞社・ニッポン放送と提携して新卒求人イベント
「就職のための情報展」第一回をサンケイホールで開催
平成 3年10月 フジTV・ニッポン放送・産経新聞社と提携して中途採用のためのイベント
「あなたの適職情報展」第一回を新宿エルタワーで開催
平成15年 4月 酒井君雄が代表取締役会長に就任、酒井久和が代表取締役社長に就任
本社を千代田区神田紺屋町に移転
平成16年11月 グループ創業50周年を迎える
平成23年 2月 本社を中央区日本橋蛎殻町に移転
平成26年11月 グループ創業60周年を迎える
平成30年 7月 湘南支社と横浜オフィスを統合し、横浜市中区日本大通に移転
平成30年10月 グループ持株会社体制へ移行、代表取締役に神山新治が就任
産案グループの事業会社として、総合広告代理業及び関連事業を行う

事業課題、プロモーションの目的、
販促や集客に関するお悩みがございましたら
ご相談ください。
予算に合う最適な施策をご提案いたします。

phone03-5652-7166

[受付時間] 平日 9:30~18:00

お知らせ

information

2020/08/24
NEW「リアルイベントの代わりにオススメの『ママ向けオンラインフェスタ』」をアップしました。
オンラインで子育て層に商品やサービスを紹介できるママ向けオンラインイベントのご紹介記事をアップしました。コロナの影響でリアルイベントが軒並み中止となる中、ファミリー層へのリアルプロモーションの場をお探しの企業様はぜひご覧ください。
2020/08/19
NEW「来店を計測したいなら! 高精度な位置情報ターゲティングと来店CV計測が可能なAIRTRACK!」をアップしました。
精度の高いジオターゲティングができるAIRTRACKの紹介記事をアップしました。来店計測もできるだけでなく、さまざまなターゲティングをすることが可能です。来店促進やO2O施策に、AIRTRACKをご活用してみてはいかがですか。
2020/06/09
チラシビジョンの記事を更新しました。サービス紹介動画もご覧いただけます。
チラシなど紙媒体のデータからCM動画を制作できて、ヤフーやテレビでCMを流せるお得なCMパッケージ「チラシビジョン」のブログ記事を更新しました。最低実施価格が25万円(税別)からと、さらにリーズナブルになりました。記事内でチラシビジョンのサービス紹介動画をご覧いただけます。

お知らせ一覧を見る

広告企画情報

planning

2020/08/25
NEW富裕層向け<弊社オリジナル>ダイナースクラブDM 連合広告企画 DIB リリース
ダイナースクラブ会員向けのDMにて、弊社オリジナルの連合広告を企画いたしました。年収1,000万円以上の会員にセグメントしてお届けする本企画、富裕層にリーチできる広告媒体をお探しなら、ぜひご検討ください。9月末が締切りとなっておりますので、お問い合わせはお早めに!
2020/07/31
20年10月26日(月)発売 週刊ダイヤモンド 広告企画「在宅勤務の落とし⽳! リモートワークセキュリティ」ご案内中。
コロナ対策ほかで、在宅勤務やリモートワークを採⽤する企業が急増しております。その際に考えるべきリスクやリモートデスクトップ、仮想デスクトップなどのセキュリティ環境を整備することの重要性について中⼼読者である経営者や現場のマネージャークラスに訴求。DIAMOND onlineへのタイアップ転載も有(別途料金) またコンテンツ型リード(100件保障)、既存型ホワイトペーパー型リード(30件保障)も別途料金で可能。
2020/06/29
20年9月14日(月)発売 週刊東洋経済 広告企画「電子契約サービス最前線 捺印のために出社していませんか?」ご案内中。
新型コロナウイルス感染拡大に伴い、多くの企業が在宅勤務(テレワーク)への移行を余儀なくされていますが、物理的な捺印業務については、印鑑を持ち帰るといった対応がリスク管理上難しく、「ハンコを押すためだけに出社」する担当者の悲痛な声が話題にもなっています。一方で、依然として新型コロナウイルスへの感染防止対応が予断を許さないなか、IT大手企業を中心に、捺印を廃止して、電子契約化を急ぐ企業も増えています。主な広告対象:電子契約サービス提供社など。東洋経済ONLINEへのタイアップ転載有(別途料金)

広告企画情報一覧を見る