湘南・横浜エリアのプロモーション

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広告・イベントなどコミュニケーションツールを通じて
地元企業の成長と地域活性化に貢献します

昭和59年、藤沢営業所の開設に始まり、その後湘南支社や横浜オフィスを構え、湘南エリア(藤沢・茅ヶ崎・平塚・鎌倉・大磯など)を中心に横浜を含めた神奈川県全域におけるエリアプロモーションのプロフェッショナルとして、地域のお客様と密接なお付き合いをさせていただいてきました。

2018年7月より、湘南支社と横浜オフィスを統合した拠点を横浜に構えました(現第二営業部)。営業ノウハウを集約することで、より深いサービスの提供を図ってまいります。

これまでと同様に、地域に密着した各種フリーペーパーや、SPツール、イベントなど、エリアならではのニーズはもちろん、インターネット広告や雑誌・テレビ、ラジオなども活用したマスプロモーションのニーズにも最適なご提案でお応えいたします。

広告や販促活動、イベントなどを通じて地元企業、ひいては地域そのものを活性化させることが産案 第二営業部の使命です。湘南・横浜エリアで総合広告代理店をお探しなら、株式会社産案 第二営業部へお声がけください。

産案 第二営業部 取扱メディア・サービス

横浜エリア

株式会社産案 第二営業部では、お客様の事業課題に応じた最適なプロモーションプランをご提供いたします。
下記に記載のないものでも、ご相談ください。

  • フリーペーパー広告
  • 新聞広告
  • 雑誌広告
  • インターネット広告
  • テレビCM
  • ラジオCM
  • シネアド
  • 折込
  • チラシ、パンフレット、ポスターなど各種SPツールの企画制作
  • 交通広告・屋外看板(OOH)
  • イベント
  • 自社メディアの企画制作 ほか

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事業課題、プロモーションの目的、
販促や集客に関するお悩みがございましたら
ご相談ください。
予算に合う最適な施策をご提案いたします。

phone03-5652-7166

[受付時間] 平日 9:30~18:00

お知らせ

information

2020/02/04
NEWプレママ向けフリーペーパー「Anetis」の媒体ページを追加しました。
全国の産婦人科や病院などの医療機関に配布・設置されているフリーペーパー「Anetis」についての媒体詳細ページを追加しました。ママ・プレママへのプロモーションで広告媒体をお探しの方は、ご覧ください。産婦人科・医院でのサンプリングも可能な、おすすめの広告媒体です。
2019/12/17
ママ・子育て世代向けフリーペーパー「Happy-Note」の媒体ページを追加しました。
全国のミキハウス店舗や幼児教室等で配布される、ママ・子育て世代向けフリーペーパー「Happy-Note」の媒体詳細ページを追加しました。ママ向けの広告媒体をお探しの方は、ぜひご検討ください。
2019/12/16
全国の大家さんが読む媒体「オーナーズ・スタイル」の媒体ページを追加しました。
全国の不動産オーナーが読む「オーナーズ・スタイル」の媒体詳細ページを追加しました。誌面広告、同梱はもちろん、セミナーやイベントへの参画も可能です。富裕層をターゲットとして広告をご検討中ならぜひ詳細をご覧ください。

お知らせ一覧を見る

広告企画情報

planning

2020/02/20
NEW20年5月9日(土)発売 月刊文藝春秋 広告企画「住まいと土地を考える 第1部 人生100年時代に安心の老後を迎えるために サステナブルな健康住宅に住まう 住宅・住宅設備特集」ご案内中。
金融資産1億円以上の読者が約3万人。建替え、リフォームのメインターゲット50~60代以上の読者が約17万人。文春オンライン、文藝春秋digitalでのタイアップ転載も可(別途料金) 資料請求ハガキ付(文春オンライン上にも記事・資料請求フォーム有)・・1社あたり80~200件の高レスポンス実績。オプションで「住宅セミナー」を実施する事も可能。
2020/02/20
NEW20年5月9日(土)発売 月刊文藝春秋 広告企画「住まいと土地を考える 第2部 東京五輪目前!! 今後の不動産どうなる!? 不動産・土地活用特集」ご案内中。
読者は多額の金融資産を積極的に運用している60歳以上の土地オーナーの富裕層が中心。不動産・土地活用を検討したいと思っている読者が約10万人。資料請求ハガキ付(文春オンライン上にも記事・資料請求フォーム有)・・1社あたり80~200件の高レスポンス実績。文藝春秋digital、文春オンライン、でのタイアップ転載も可(別途料金) オプションで「不動産活用セミナー」を実施する事も可能。
2020/02/03
20年4月24日(金)発売 日経ビジネス 広告企画 「キャッシュレス決済特集」ご案内中。
キャッシュレス決済の推進は日本政府の国策となっており、ビジネス界で今、最も注目されているテーマのひとつです。多様化する電子決済をいかに取り入れ、収益につなげるかは、多くの企業が向き合うべき課題。WEBタイアップ転載も有(別途料金)

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