動画・プロモーションビデオ

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価値を伝える、共感を得る、
動画にしかできない表現力で効果的なプロモーション

デジタルサイネージ、YouTube、SNS、Web動画広告など、いたるところで動画を流せる時代になりました。動画が身近なものになり、企業が動画をマーケティングに活用する、いわゆる動画マーケティングも活況の一途をたどっています。

産案では、CM素材としての動画制作だけでなく、さまざまな用途の動画制作を承っております。

動画の種類・活用シーン

目的に応じたさまざまな動画コンテツをご提案いたします

サービス紹介動画

自社のサービスを紹介する動画です。口頭だけでは伝わりにくいサービスでも、情報を整理して動画に落とし込めば、例えば相談にきた見込客にその場で見せたり、同じものをWeb上で公開するなどして活用できます。

社史紹介動画

取引先など外部へのアピールとしてだけでなく、新しい従業員への教育といったインナー目的でも使われます。周年記念に作られることが多い動画です。

リクルーティング用インタビュー動画

社長のインタビューや、先輩社員のインタビューなどを実際の職場の雰囲気を織り交ぜながら構成する動画です。合わせて会社概要のような内容を含める場合もあります。

ブランディングムービー

抽象的な会社のイメージを具現化してビジュアルで伝えるのがブランディングのための動画です。文字や写真だけの表現と比べると遥かに高い表現力で、消費者の感情に訴えかけることができます。

ほかにも動画の活用シーンはたくさんあります。動画制作をご検討中の方はご相談ください。

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事業課題、プロモーションの目的、
販促や集客に関するお悩みがございましたら
ご相談ください。
予算に合う最適な施策をご提案いたします。

phone03-5652-7166

[受付時間] 平日 9:30~18:00

お知らせ

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2020/08/24
NEW「リアルイベントの代わりにオススメの『ママ向けオンラインフェスタ』」をアップしました。
オンラインで子育て層に商品やサービスを紹介できるママ向けオンラインイベントのご紹介記事をアップしました。コロナの影響でリアルイベントが軒並み中止となる中、ファミリー層へのリアルプロモーションの場をお探しの企業様はぜひご覧ください。
2020/08/19
NEW「来店を計測したいなら! 高精度な位置情報ターゲティングと来店CV計測が可能なAIRTRACK!」をアップしました。
精度の高いジオターゲティングができるAIRTRACKの紹介記事をアップしました。来店計測もできるだけでなく、さまざまなターゲティングをすることが可能です。来店促進やO2O施策に、AIRTRACKをご活用してみてはいかがですか。
2020/06/09
チラシビジョンの記事を更新しました。サービス紹介動画もご覧いただけます。
チラシなど紙媒体のデータからCM動画を制作できて、ヤフーやテレビでCMを流せるお得なCMパッケージ「チラシビジョン」のブログ記事を更新しました。最低実施価格が25万円(税別)からと、さらにリーズナブルになりました。記事内でチラシビジョンのサービス紹介動画をご覧いただけます。

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広告企画情報

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2020/08/25
NEW富裕層向け<弊社オリジナル>ダイナースクラブDM 連合広告企画 DIB リリース
ダイナースクラブ会員向けのDMにて、弊社オリジナルの連合広告を企画いたしました。年収1,000万円以上の会員にセグメントしてお届けする本企画、富裕層にリーチできる広告媒体をお探しなら、ぜひご検討ください。9月末が締切りとなっておりますので、お問い合わせはお早めに!
2020/07/31
20年10月26日(月)発売 週刊ダイヤモンド 広告企画「在宅勤務の落とし⽳! リモートワークセキュリティ」ご案内中。
コロナ対策ほかで、在宅勤務やリモートワークを採⽤する企業が急増しております。その際に考えるべきリスクやリモートデスクトップ、仮想デスクトップなどのセキュリティ環境を整備することの重要性について中⼼読者である経営者や現場のマネージャークラスに訴求。DIAMOND onlineへのタイアップ転載も有(別途料金) またコンテンツ型リード(100件保障)、既存型ホワイトペーパー型リード(30件保障)も別途料金で可能。
2020/06/29
20年9月14日(月)発売 週刊東洋経済 広告企画「電子契約サービス最前線 捺印のために出社していませんか?」ご案内中。
新型コロナウイルス感染拡大に伴い、多くの企業が在宅勤務(テレワーク)への移行を余儀なくされていますが、物理的な捺印業務については、印鑑を持ち帰るといった対応がリスク管理上難しく、「ハンコを押すためだけに出社」する担当者の悲痛な声が話題にもなっています。一方で、依然として新型コロナウイルスへの感染防止対応が予断を許さないなか、IT大手企業を中心に、捺印を廃止して、電子契約化を急ぐ企業も増えています。主な広告対象:電子契約サービス提供社など。東洋経済ONLINEへのタイアップ転載有(別途料金)

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