ニッセンDM

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ニッセンDMの特徴

国内最大規模の女性向け通販「ニッセン」を活用したプロモーション

コアゾーンは30代以降の主婦

ニッセンは30代以上の主婦を中心に愛用されている国内最大級の通販サービスです。会員数は約3,000万人で、長年の通販事業で培った会員データを保有。ニッセンでは、その膨大な会員データを活かした企業向けプロモーションを提供しており、会員の住所宛にDMを送ることができるほか、注文商品の配達時にチラシを同梱することもできます。

ニッセン会員に向けたDM

ニッセン独自の与信審査をクリアした優良会員に対してDMを送付できます。エリア(郵便番号単位)、年齢、性別、購入金額等のセグメントが可能です。

チラシ同梱

ニッセンでお買い物をされたお客様へ商品を発送する際に、チラシなどを同梱できるサービスです。購入商品の梱包に入れるので、基本的に必ず届き、必ず開封してもらえるというメリットがあります。

実施例

◆学習塾・知育・通信教育・英会話などの教育系
◆健康食品・ベビーシッター・食材宅配・インターネットなどの生活系
その他の業種でも実績多数

配布エリア

全国で実施可能

広告媒体名 ニッセンDM
配布数 お問い合わせください。
配布時期 お問い合わせください。
運営元 株式会社ニッセン
媒体概要 株式会社ニッセンが運営する大手主婦向け通販事業「ニッセン」。その会員に向けたDMサービス。DM以外にも会員データを活用したメニューが多数。

ニッセンDMの実施料金

料金につきましては配布物の形式、セグメント、その他条件によって異なるため、詳しくはお問い合わせください。

人図

弊社メディア担当からのコメント

国内大手通販事業「ニッセン」の会員データを活用したDMプロモーションです。その会員数は約3,000万人と同業と比べても多い会員を抱えております。DM以外にも、お届けする商品にチラシを同梱するメニュー等があり、商材やターゲットに合わせてプランニングが可能となっております。

特にママや主婦向けのプロモーションと相性が良く、事例も多数ご用意しております。気になる方は、産案までぜひお問い合わせください!

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お知らせ

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2021/01/05
NEWAFFLUENT(アフルエント)の広告媒体概要を更新しました。
大人のためのハイエンドメディア「AFFLUENT(アフルエント)」の料金表など媒体概要を更新しました。
2020/12/22
年末年始休業のお知らせ
株式会社産案では年末年始につきまして、下記のとおり休業日とさせていただきます。

■年末年始休業日
2020年12月28日(月)~2021年1月3日(日)

2021年1月4日(月)より、通常通り営業を開始いたします。

休業期間中にいただいたお問い合わせにつきましては、
通常営業開始後に順次、ご連絡させていただきます。

皆様には大変ご迷惑をおかけいたしますが、
何卒宜しくお願い申し上げます。
2020/11/10
令和2年度「杉並区成人祝賀のつどい」協賛企業募集中!
令和2年度杉並区成人祝賀のつどい(成人式)の協賛企業募集中です。杉並区の新成人に向けて企業認知やサービス認知を目的とした広告を掲載いただけます。詳しくはブログ記事をご覧ください。

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広告企画情報

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2020/08/25
富裕層向け<弊社オリジナル>ダイナースクラブDM 連合広告企画 DIB リリース
ダイナースクラブ会員向けのDMにて、弊社オリジナルの連合広告を企画いたしました。年収1,000万円以上の会員にセグメントしてお届けする本企画、富裕層にリーチできる広告媒体をお探しなら、ぜひご検討ください。9月末が締切りとなっておりますので、お問い合わせはお早めに!
2020/07/31
20年10月26日(月)発売 週刊ダイヤモンド 広告企画「在宅勤務の落とし⽳! リモートワークセキュリティ」ご案内中。
コロナ対策ほかで、在宅勤務やリモートワークを採⽤する企業が急増しております。その際に考えるべきリスクやリモートデスクトップ、仮想デスクトップなどのセキュリティ環境を整備することの重要性について中⼼読者である経営者や現場のマネージャークラスに訴求。DIAMOND onlineへのタイアップ転載も有(別途料金) またコンテンツ型リード(100件保障)、既存型ホワイトペーパー型リード(30件保障)も別途料金で可能。
2020/06/29
20年9月14日(月)発売 週刊東洋経済 広告企画「電子契約サービス最前線 捺印のために出社していませんか?」ご案内中。
新型コロナウイルス感染拡大に伴い、多くの企業が在宅勤務(テレワーク)への移行を余儀なくされていますが、物理的な捺印業務については、印鑑を持ち帰るといった対応がリスク管理上難しく、「ハンコを押すためだけに出社」する担当者の悲痛な声が話題にもなっています。一方で、依然として新型コロナウイルスへの感染防止対応が予断を許さないなか、IT大手企業を中心に、捺印を廃止して、電子契約化を急ぐ企業も増えています。主な広告対象:電子契約サービス提供社など。東洋経済ONLINEへのタイアップ転載有(別途料金)

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