楽天カードDM

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楽天カードDMの特徴

今最も勢いのあるクレジットカード!楽天カードの会員向けDM

新規カード会員率・メインカードとしての利用率は国内トップクラス!

楽天カードは競合に比べると歴史の浅いカードですが、今最も勢いのあるクレジットカードです。有効会員数は1,964万人(2020年7月現在)で、新規カード会員の増加率やメインカードとして利用する方の数は国内トップクラスと言われています(楽天調べ)。その為、他カードに比べてアクティブな顧客が多く、活きたデータを活用することが出来ます。

豊富なセグメント項目

楽天カードDMでは豊富なセグメントが用意されています。年齢・性別・年収等の基本的な情報はもちろん、カードの利用頻度や利用金額、利用業種など実際のカード利用情報でセグメント可能。

また、楽天カード会員向けのアンケートを活用したセグメントも掛け合わせることができます(例:マンションの購入を考えている、たばこを吸っている など)。基本情報に加えて、一歩踏み込んだ行動履歴や購買履歴のデータも活用できるので、お客様のご要望に合わせてきめ細かなセグメントを実現することが出来ます。

実施例

化粧品、ヘアケア用品、生活用品 など

配布エリア

全国で実施可能

広告媒体名 楽天カードDM
配布数 お問い合わせください。
配布時期 お問い合わせください。
運営元 楽天株式会社
媒体概要 楽天カードの会員に向けて送ることができるDMサービス。基本的な会員データに加え、行動履歴や購買履歴を活用したセグメントを活用することが出来ます。また、カード以外にも楽天株式会社が手掛けるサービス(銀行、保険、電気等)の利用者に向けたDMメニューもあります。

楽天カードDMの実施料金

料金につきましては配布物の形式、セグメント、その他条件によって異なるため、詳しくはお問い合わせください。

人図

弊社メディア担当からのコメント

楽天カードは「今、最も勢いのあるカード」として人気で、老若男女問わず幅広い世代の方に利用されています。楽天カードDMは業種や商材問わず、様々な企業様にご利用いただける販促ツールです。

また、競合のDMサービスと比べて”若干”単価感の低い価格設定なので、比較的検討しやすいサービスです。料金の比較や詳しい情報について、気になる方はぜひ産案までお問合せください!

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2021/01/05
NEWAFFLUENT(アフルエント)の広告媒体概要を更新しました。
大人のためのハイエンドメディア「AFFLUENT(アフルエント)」の料金表など媒体概要を更新しました。
2020/12/22
年末年始休業のお知らせ
株式会社産案では年末年始につきまして、下記のとおり休業日とさせていただきます。

■年末年始休業日
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休業期間中にいただいたお問い合わせにつきましては、
通常営業開始後に順次、ご連絡させていただきます。

皆様には大変ご迷惑をおかけいたしますが、
何卒宜しくお願い申し上げます。
2020/11/10
令和2年度「杉並区成人祝賀のつどい」協賛企業募集中!
令和2年度杉並区成人祝賀のつどい(成人式)の協賛企業募集中です。杉並区の新成人に向けて企業認知やサービス認知を目的とした広告を掲載いただけます。詳しくはブログ記事をご覧ください。

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2020/08/25
富裕層向け<弊社オリジナル>ダイナースクラブDM 連合広告企画 DIB リリース
ダイナースクラブ会員向けのDMにて、弊社オリジナルの連合広告を企画いたしました。年収1,000万円以上の会員にセグメントしてお届けする本企画、富裕層にリーチできる広告媒体をお探しなら、ぜひご検討ください。9月末が締切りとなっておりますので、お問い合わせはお早めに!
2020/07/31
20年10月26日(月)発売 週刊ダイヤモンド 広告企画「在宅勤務の落とし⽳! リモートワークセキュリティ」ご案内中。
コロナ対策ほかで、在宅勤務やリモートワークを採⽤する企業が急増しております。その際に考えるべきリスクやリモートデスクトップ、仮想デスクトップなどのセキュリティ環境を整備することの重要性について中⼼読者である経営者や現場のマネージャークラスに訴求。DIAMOND onlineへのタイアップ転載も有(別途料金) またコンテンツ型リード(100件保障)、既存型ホワイトペーパー型リード(30件保障)も別途料金で可能。
2020/06/29
20年9月14日(月)発売 週刊東洋経済 広告企画「電子契約サービス最前線 捺印のために出社していませんか?」ご案内中。
新型コロナウイルス感染拡大に伴い、多くの企業が在宅勤務(テレワーク)への移行を余儀なくされていますが、物理的な捺印業務については、印鑑を持ち帰るといった対応がリスク管理上難しく、「ハンコを押すためだけに出社」する担当者の悲痛な声が話題にもなっています。一方で、依然として新型コロナウイルスへの感染防止対応が予断を許さないなか、IT大手企業を中心に、捺印を廃止して、電子契約化を急ぐ企業も増えています。主な広告対象:電子契約サービス提供社など。東洋経済ONLINEへのタイアップ転載有(別途料金)

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